上越文化会館仮予約 Edit

2月27日(日)の公演は雁木通りプラザの「多目的ホール」が第一候補であったが、電話で確認したところ、すでに予約済み。上越市市民プラザのホールも当たってみたが、こちらもすでに予約が入っていてダメ。【参照:上越市施設案内

そこで、上越文化会館の「中ホール」の空きを尋ねてみた(電話: 025-525-4103)。すると、2月27日は全日空いているとの返事。そこで取りあえず仮予約。また、控え室用に「中会議室」も予約しておく。

午前9時から午後5時まで利用した場合の料金は次の通り。ただし、「上越教育大学」の名前で借りれば、50%OFFの減免が受けられる。

中ホール28,080円
中会議室10,530円

早速、本日午後4時30分より、熊さん・サトルと中ホール・中会議室の下見。


継続先: [上越文化会館下見]
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長岡市立青葉台小学校に協力要請 Edit

長岡市立青葉台小学校ホームページメール)にお電話(0258-47-0250)。まず、サカタ教頭先生にご協力の要請をしてみた。

  • 3月4日(土)はすでに他の団体が入っているが、3月5日(日)は今のところイベントは入っていない。ただし、社会体育関係の団体が土・日は使っていることが多いので、そのあたりの確認が必要。
  • 学校施設として、土・日・休日に開放しているのは基本的に体育館のみ。普通教室を使用する場合は、青葉台小の教職員の誰かが、解錠・施錠・鍵の管理を行う必要がある。
  • 今週、青葉台小学校を訪問するのであれば、1月28日(金)は校長先生ご不在のためダメ。1月26日(水)午後なら大丈夫であろうとのこと。

続いて、上越教育大学出身の堀口恵さんと電話でお話。もし、普通教室を使う場合に鍵の管理が必要になった場合はぜひご協力頂きたいと申し出たところ、快くお引き受け頂く。3月初旬、「6年生を送る会」以外には大きな学校行事もないとのこと。

さらにそのあと、校長先生とも電話でお話しさせて頂く。3月6日(日)は体育館利用可とのお返事を頂戴する。校長先生は一昨年まで新井市の斐太北小学校におられたそうで、上越市や上越教育大学にも親近感をもって下さっているご様子だった。体育館以外では、児童玄関を入った右側に図書室として利用しているスペースが校内では最も広いとのこと。ぜひ実際に拝見したいと申し出たところ、1月26日(水)午後1時に訪問してよいことになった。


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川口町教育委員会に協力要請 Edit

北魚沼郡川口町の教育委員会にお電話(0258-89-2119)する。対応して下さったのはアベさん。要点は次の通り。

  • まず、主催団体・イベント名・開催日時・開催場所・劇の題名・劇の内容などをまとめて、FAX(0258-89-2411)してほしい。それを受けて広報担当に連絡する。また、そのFAXの内容をもとに、教育長に「後援」名義の使用の諾否を決定してもらう。

こちらからは、川口・泉水・田麦山の町内3つの小学校には、自分たちでポスターやチラシを直接届けたいという意思も伝えておいた。「いやぁ、それはありがたいことです」と言って頂けた。


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秘書室に学長面談の予約 Edit

上越教育大学の渡邉隆学長との面談について、秘書室に予約を入れる。

  • 1月27日(木) 14:30〜14:50

もし学長の予定に不都合が発生した場合は、前日にその旨の連絡があるとのこと。

なお、この件に関して、看護大の学生さんが一人同席できるように 調整してほしいとサトルに要請。


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上越市教育委員会で申請書調達 Edit

上越市役所の第2庁舎内にある上越市教育委員会へ赴き、「後援」名義をお借りするための申請書類を頂く。(ついでに田辺先生にもご挨拶)

申請書類と一緒に(ご無理を言って)頂戴した「上越市教育委員会 共催・後援事務取扱要綱」によると、「共催」と「後援」とは次のように区別される(第2条)。

  • 「共催」とは、事業を開催するに当たり、当該事業の主催者と共同してその開催を推進することをいう。
  • 「後援」とは、事業の趣旨に賛同し、事業を開催する主催者に対して名義援助することをいう。

さて、「承認基準」は次の通り(第3条)。

1 主催者についての承認基準
  次に掲げるものの一つに該当する主催者とする。
  (1) 国若しくは地方公共団体又はこれらの行政機関
  (2) 学校等の教育機関又はこれらの団体
  (3) 公益法人又はこれに準ずる団体
  (4) 新聞、テレビ等の報道機関
  (5) その他教育委員会が適当と認めるもの
2 事業内容についての承認基準
  次に掲げる事項のすべてに該当する事業内容とする。
  (1) 教育、学術又は文化の向上、普及に寄与するものであり、
    かつ公益性のある事業であること。
  (2) 特定の宗教団体、政党若しくはこれらの外郭団体の活動
    又は特定の宗教若しくは政党のための活動と認められる
    事業でないこと。
  (3) 事業の対象又は効果が、原則として市民全体に及ぶもの
    であること。
  (4) 教育委員会の方針及び施策に反しないものであること。

申請書については、取りあえずサトルの方に渡した。彼の方でうまく取り計らってくれるだろう。


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